鋼構造ジャーナル記事詳細

　全国鐵構工業協会 青年部会（略称・全青会、構成員数９１３人、会長＝髙田知明・北榮興業社長）は13日、大阪市淀川区のホテルプラザオーサカで各都道府県の青年部会会長とブロック長のほか、永井毅・全構協会長、出雲津芳・近畿支部長、佐野勝也・大阪府鉄構建設業協同組合理事長、小貫武・全構協専務理事ら約90人が出席のもと第32回通常総会を開催した。４年ぶりに対面での総会となり、各都道府県青年部会長が活動方針などを審議、全議案を可決した。
　議事ではウェブ会議のほか中部ブロック合同研修への参加などの活動を報告し、２０２３年度の活動計画や予算案などを審議、可決した。
（写真=総会のようす）

　日本橋梁建設協会（会長＝髙田和彦・横河ブリッジ取締役）はこのほど、22年度の会員企業31社の鋼橋受注実績を公表した。それによると、22年度の鋼橋受注実績は前年度比14・２％減の17万３６４㌧となった。品目別では鉄道橋が同62・２％増の１万３２７㌧、海外橋梁が４１２３㌧（前年実績ゼロ）となったが、道路橋が同18・０％減の15万４３６６㌧、その他の橋梁が同61・３％減の１５４８㌧、ロック・スノーシェッドがゼロとなった。

　千葉県鐵骨工業会・青年部会（会長＝杉本龍生・杉本製作所社長）は４月28日、林鉄工（銚子市、林紀宏社長）で今年度３回目の研修事業として「ＭＲ（Ｍｉｘｅｄ　Ｒｅａｌｉｔｙ）デバイス社会実装説明会」を開いた。会員ら10人が出席し、ＭＲデバイスを使ったシステムの概要に関する説明を受けた後、各自がデバイスを装着して実際の使用感を体験した。
（写真=林鉄工でMRシステムを試験運用）

　全国鐵構工業協会 青年部会（略称・全青会）九州ブロック会（会長＝大鍛冶洋介氏・中之島鉄工常務）は８日、ウェブ上で定例役員会を開き、２０２３年度の活動計画や運営体制などの打ち合わせを行った。
　運営体制については23年度から全構協・九州支部と一層の連携強化を図るため、年に２回程度、支部の定例会に会長が出席して活動を報告することとした。
　また、沖縄県鉄構工業会・青年部会の知花昴幸部会長が配置転換により任期１年を残して23年度総会で退任し、下地秀人・宮昌工業執行役員工事部長に交代する予定であることが報告された。
（写真=各県の仕事量を報告）