鋼構造ジャーナル記事詳細

　鉄骨技術者教育センター（理事長＝河野昭彦氏・九州大学名誉教授）は６月23日、２０２３年度建築鉄骨検査技術者の学科試験を全国一斉に実施した。建築鉄骨製品検査技術者の受験者数は計８３５人（前年度７８３人）、建築鉄骨超音波検査技術者は計２５４人（同２５３人）となった。
（写真=東京会場）

　日本非破壊検査工業会（略称・ＪＡＮＤＴ、理事長＝長岡康之・アミック社長）は６月26日、東京都千代田区の如水会館で令和５年度（第26期、第52回）定時総会を開いた。
　今年度は新規事業としてインフラ調査士のさらなる活用につなげるため、実務経験が少ない若い世代向けの「インフラ調査士補」資格の創設を計画しているほか、会員満足に関するアンケート結果を基にした施策への取り組み、ｅラーニングによる「エックス線安全取扱講習会」の開催に向けた検討を進める方針だ。
（写真=定時総会のもよう）

　日本建築構造技術者協会（略称・ＪＳＣＡ、会長＝常木康弘・日建設計エンジニアリングフェロー）は６月21日に東京都千代田区のホテルメトロポリタンエドモントで第34回（２０２３年度）通常総会を開催した。役員改選では新会長に小林秀雄・日本設計執行役員監理群長を選任し、副会長に杉浦盛基・日建設計執行役員エンジニアリング部門構造設計グループプリンシパル、中塚光一・大林組本社設計本部統括部長を新任した。
（写真=小林新会長（上）、対面形式で総会を開催（下））

　東京鉄構工業協同組合（理事長＝吉岡晋吾・吉岡工業社長）は６月20日、東京都中央区の組合会議室で理事会を開いた。
　Ｈグレード部会からは手持ち量や今後の需要動向などの状況報告が行われたが、課題として「人手の確保難」を挙げるファブが目立った。
　「完全週休２日制や残業の有無などを明確にし、人材募集をかけないと人が集まらない。他業種ではそれが当たり前になっているが、建設・建築業界は立ち遅れている」とする意見も聞かれた。
（写真=活動状況を報告）