鋼構造ジャーナル記事詳細

　未曾有の災害を引き起こした東日本大震災発生から1年が過ぎた。この被害は建築のみならず、土木、まちづくりに携わる技術者たちに学ぶべき数多くの教訓を残した。
　この災害の教訓をもとに次なる巨大地震に備えて、日本建築学会（会長＝和田章・東京工業大学名誉教授）は1、2日の両日、東京・芝の建築会館で、シンポジウム「東日本大震災からの教訓、これからの新しい国つくり」を開催した。2日の活動報告・招待講演は、学会関係者をはじめ一般市民など300名が聴講した。
（写真＝海外の関連学会の来賓をはじめ一般市民も出席した土木学会シンポジウム）

　東日本大震災の復興需要では、土木復旧工事が先行する。岩手県花巻市に本社を置く中央コーポレーション（佐々木史昭社長）は、東日本大震災が発生した3月11日直後から岩手県沿岸部で被災した水門の応急復旧、調査を請け負う一方、鉄道橋の補修・復旧工事を受注した。
（写真＝大浜川橋梁の復旧工事現場）

　全国鉄構工業協会と鉄骨建設業協会の鉄骨2団体が共同で実施している「建築鉄骨製品検査技術者」「建築鉄骨超音波検査技術者」の資格継続講習会（関東）が2月25日、東京都中央区のマツダ八重洲通ビルで受講者123名を集めて開催された。これにより、2月2日に東北会場（建設研修センター）からスタートした同講習会が完了したことになる。

　日本橋梁建設協会（会長＝昼間祐治・IHI副社長）は2月28日、東京・西新橋の同協会会議室で、今年度第2回の専門紙各社との意見交換会を開き、国交省など発注者との意見交換会や海外事業展開特別委員会の概要など、最近の活動状況を説明した。
（写真＝「橋の相談室」の相談概要の説明を受ける出席者）

　「第3回　太陽光発電システム施工展」が2月29日～3月2日の3日間、東京ビッグサイトで開催され、国内外の116企業が出展、建築鉄骨関連業種からは大津鉄工、東京ネジ製作所、サンコーテクノなどの資材供給メーカーがブースを構えた。
（写真左＝大津鉄工、写真右＝東京ネジ製作所）