2019年3月25日号 NO.1919
●外部研修事業で平野鉄建などを訪問/三重県鐵構業協組
●「外観検査技術講習会」開く/鉄骨外観検査教育委員会
●H形鋼は横ばいの8万7千円/3月物価調査会価格調査
●大牟田鉄骨(福岡)と資本提携/小野工業所(福島)
●新社長に石原進氏が就任/IHIインフラシステム
●初のeラーニング導入/日本非破壊検査工業会
●「鉄骨技術フォーラム18」Q&A/⑦冷間成形角形鋼管の角溶接
●特集/摩擦接合・高力ボルト接合
●関東版
●北陸版
●来期役員人事をめぐり協議/全国ビルトH工業会
●「外観検査技術講習会」開く/鉄骨外観検査教育委員会
●H形鋼は横ばいの8万7千円/3月物価調査会価格調査
●大牟田鉄骨(福岡)と資本提携/小野工業所(福島)
●新社長に石原進氏が就任/IHIインフラシステム
●初のeラーニング導入/日本非破壊検査工業会
●「鉄骨技術フォーラム18」Q&A/⑦冷間成形角形鋼管の角溶接
●特集/摩擦接合・高力ボルト接合
●関東版
●北陸版
●来期役員人事をめぐり協議/全国ビルトH工業会
三重県鐵構業協組
外部研修事業で平野鉃建などを訪問
溶接ロボットの活用など学ぶ
三重県鐵構工業協同組合(理事長=玉木信介・中央鐵骨社長)の経営対策委員会(委員長=松岡勝美・マツオカ鉄工専務)は外部研修事業の一環として、15日に愛知県小牧市にある「コマツIoTセンタ中部」と「あいち航空ミュージアム」、16日に岐阜県のMグレードファブ、平野鉃建(下呂市、平野五男社長)を訪問した。当日は組合員、青年部会から16社17人が参加した。
(写真=製品の前で説明を受ける(上)、平野鉃建事務所前で記念撮影(下))
(写真=製品の前で説明を受ける(上)、平野鉃建事務所前で記念撮影(下))
「JSCA賛助会員との技術交流会」
構造BIMと大空間の2テーマで開催
日本建築構造技術者協会(略称・JSCA)は13日に東京都渋谷区のけんぽプラザで「2019年JSCA賛助会員との技術交流会(第2回)」を開催した。テーマを「構造BIMの現状と今後の課題」と「大空間を支える技術」とし、賛助会員企業による発表・講演が行われた。約100人が参加した。
主催者あいさつでJSCA技術委員会の小林秀雄副委員長(日本設計 構造設計群長)は、前者のテーマで3社、後者のテーマで2社が発表すると紹介した上で「100人を超える聴講応募があった。本日の2テーマは構造設計者として重要なテーマだ」と述べた。
(写真=第2回技術交流会に100人超が参加)
主催者あいさつでJSCA技術委員会の小林秀雄副委員長(日本設計 構造設計群長)は、前者のテーマで3社、後者のテーマで2社が発表すると紹介した上で「100人を超える聴講応募があった。本日の2テーマは構造設計者として重要なテーマだ」と述べた。
(写真=第2回技術交流会に100人超が参加)
全国ビルトH工業会
来期役員人事をめぐり協議
都内で定例役員会を開催
全国ビルトH工業会(会長=岡田直矢・徳機製作所社長)は14日、東京都内で定例役員会を開き、6月に開催予定の定時総会に向けて今年度事業活動の経過を振り返るとともに、来期の役員人事を協議した。総会の開催地については福岡県で行うことが決まった。
今年は任期満了に伴う役員の改選期に当たることから、新しい役員体制の人選が最大の焦点となった。
岡田会長は、執行部の〝若返り〞を図りたいとの意向を以前から表明しており、その線に沿って会長候補者の推薦を募ったが、東日本、西日本の両支部は選定に難航していると報告。過去の会長就任者は2期4年を務めたが、現会長は今年で就任2年目のため続投を望む声もあり、会長自身が3月末までに続投が可能かどうかの結論を出す。その他の役員については引き続き東西両支部で候補者の人選を進める。
(写真=来期の役員人事を協議)
今年は任期満了に伴う役員の改選期に当たることから、新しい役員体制の人選が最大の焦点となった。
岡田会長は、執行部の〝若返り〞を図りたいとの意向を以前から表明しており、その線に沿って会長候補者の推薦を募ったが、東日本、西日本の両支部は選定に難航していると報告。過去の会長就任者は2期4年を務めたが、現会長は今年で就任2年目のため続投を望む声もあり、会長自身が3月末までに続投が可能かどうかの結論を出す。その他の役員については引き続き東西両支部で候補者の人選を進める。
(写真=来期の役員人事を協議)
都内で「全員協議会」開催
会員現況や課題で意見交換
関東Hグレード協議会
関東Hグレード協議会(会長=太田昌志・太田鉄工社長)は14日、東京・千代田区のアルカディア市ヶ谷で「全員協議会」を開き、各社の受注状況や業界の課題について情報交換した。
当日は、参加した会員全25社が近況を報告した。それによると、各社とも順調に受注を重ねており、受注残は長期化の傾向。現状でほぼ全ての企業が今秋から年内いっぱいの山積みを確保し、多いところでは来年秋ごろまでの仕事がみえている。しかし、図面決定の遅れや現場都合による工期のずれが頻発する中、あえて受注量を抑えてフル稼働を避け、計画変更に対して柔軟性を持たせる企業が少なくない。
(写真=「全員協議会」のようす)
当日は、参加した会員全25社が近況を報告した。それによると、各社とも順調に受注を重ねており、受注残は長期化の傾向。現状でほぼ全ての企業が今秋から年内いっぱいの山積みを確保し、多いところでは来年秋ごろまでの仕事がみえている。しかし、図面決定の遅れや現場都合による工期のずれが頻発する中、あえて受注量を抑えてフル稼働を避け、計画変更に対して柔軟性を持たせる企業が少なくない。
(写真=「全員協議会」のようす)