鉄構組合が総会を一斉に開催
- 経営安定などの強化を基本に
目立つ団結や協調・協力の動き
４月19日の島根県鐵構工業会を皮切りに全国各鉄構組合の総会が一斉にスタートした。
２０１８年度の鉄骨需要量は約５０８万㌧（前年度比２・５％減）となり、６年連続で５００万㌧水準の需要が継続、全国の主要ファブの工場稼働率、手持ち量も全体的に順調に推移している状況にある。首都圏や主要都市の再開発など新規物件の着工を控え、引き合い件数など足元の受注環境は明るいものがある。
ファブ各社はこうした安定的な需要の展開を受け、生産設備の更新、技能者の確保・育成などを促進、経営基盤の強化を図る動きがここ数年、顕著となっている。
（写真=全国各鉄構組合の総会が一斉にスタート①新潟県鉄骨工業組合（左上）②長野県鐵構事業協同組合（右上）、③千葉県鐵骨工業会（左下）④滋賀県鐵構工業組合（右下））
