鋼構造ジャーナル記事詳細

　躯体鉄骨の主材に使われ、厚板加工品であるプレスコラム（ＢＣＰ）やビルトＨ形鋼（ＢＨ）のフル生産が続いている。供給能力が潜在的な需要に追いついておらず、超過需要への対応が課題だが、人手不足や労働時間規制などの制約により現行水準以上に生産量を増やすことは簡単ではない。来年度以降、計画されている再開発案件が順次始動すれば、需給がますますひっ迫すると予想され、鉄骨材料の調達の遅れによる建設工期への影響を極力回避できるよう需要家側にもメーカー側にもこれまで以上の慎重な対応が求められる。
　メーカーからの聞き取りによると、21年度のＢＣＰ需要は前年比14％増の25万～26万㌧、同年度のＢＨ需要は同13％増の26万㌧前後（年間３万㌧前後とされる輸入材を含む）と推計される。両品種とも大型案件の端境期やコロナ禍の影響が如実にみられた20年度を底に持ち直しの動きが鮮明で、コロナ禍前の受注残もあってそれなりの生産量を維持した19年度並みの水準まで戻った。22年度も引き続き大型案件を中心に旺盛な需要が見込まれ、21年度と同等レベルもしくは若干の増加となりそうだ。

鉄骨技術者教育センター（理事長＝河野昭彦氏・九州大学名誉教授）は13日、東京都中央区の鉄鋼会館で理事会を開催した。河野新体制になってから初の理事会で、当日は「社長の右腕育成講習会検討ワーキンググループ」と「品質管理責任者育成ワーキンググループ」の２つの特別委員会の設置を決めた。新規事業として、教育対象の範囲・内容を拡大する活動に本格的に取り組むことになる。
（写真=２つの特別委員会の設置を決定）

　全国鐵構工業協会・四国支部（支部長＝登尾昌弘・登尾鉄工社長）は15日、香川県宇多津町のホテルアネシス瀬戸大橋で今年度第２回定例会を開き、四国支部交流会について各進行担当者の選定やスケジュールを協議した。
　第33回となる交流会は10月26日、高知市のザ・クラウンパレス新阪急高知での開催を予定、支部会議と共済推進会議の２部構成となっている。
（写真=支部交流会について協議）

　静岡県鐵構工業協同組合（理事長＝柏原正明・柏原鐵工所社長）は17日、静岡市葵区の産業経済会館で「合成樹脂調合ペイント（ＳＯＰ）・耐候性塗料（ＤＰ）」と「労働安全衛生法」をテーマに講習会を開催、組合員32人が参加した。
　今回は鉄骨の塗装仕様は多種多様であり、それぞれの塗装方法や性能の違いについて適切な施工を行う必要があることから、その周知のため行ったもの。
（写真=講習会のようす）