鋼構造ジャーナル記事詳細

　堅調な大型物件の進展を反映して鉄骨用プロジェクト向け厚板のほか、ＢＣＰ、外法Ｈなどの柱・梁材の需給タイト化が顕著となっており、これに伴い、ビルトＨ、ビルトボックスメーカー各社の生産・稼働が、大手を中心にフル操業を迎えている。
　現在、首都圏の羽田沖合ジャケットの２・３期工事、新東京タワー、ホンダ寄居、関西のシャープ堺、松下姫路・尼崎、中部の東芝四日市、東北の東芝北上などの超大型プロジェクトが進行、または計画が具体化の方向にあり、厚板を中心に関連製品の需給がきわめてひっ迫。「外法Ｈ、ＢＣＰのロール手配も半年以上要し、工期の関係から大型案件の中には、数千㌧規模でビルトＨ、ビルトボックスに変更された工事も少なくない」（関係者）という。
(写真左＝羽田沖合ジャケット向けビルトＨ/写真中央＝クレーンガーダー用ビルトＨ/写真右＝フル稼働にあるビルトボックス製作）

　日本鋼構造協会の鋼材品質証明検討委員会（委員長＝森田耕次・千葉大学名誉教授）は現在、今年中に「建築構造用鋼材の新しい品質証明方式」を制度化するために、鋼材管理の一元化と管理責任の明確化を図ることを目的とし、最終的な検討作業に入っている。（写真＝99年に発刊した「建築構造用鋼材の新しい品質証明方式」）

　長崎県のＨグレードファブ、永田鉄工（雲仙市、永田克己社長）は昨年５月から、明るく、面白おかしく、みんなで成長しよう、を基本テーマとして『ＡＯＧＵ―15・10』運動を展開し、このほど発表会を開催した。発表会には、社員とその家族、県鉄構工業会関係者や中小企業団体中央会、長崎総合科学大学経営情報科の学生、雇用・能力開発機構や協力会社など合わせて70名が参加。発表会のあとには懇親会も開催された。(写真＝各委員会が成果を発表）

　建築構造用３次元ＣＡＤメーカーのテクラ（東京ＨＯ℡03・５７６９・３３５１、大阪本店℡06・６６１３・３３５１）は５日、名古屋市中区栄のナディアパークで建築構造詳細用３次元設計システム「Tekla Structures14」の有効活用の促進に向けたＩＴ建築セミナー「ＢＩＭ（Building Information Modeling）を実現するための最新建築ＩＴソリューション」を開催。ゼネコン、ファブ技術者ら約30名が参加した。（写真＝ＢＩＭの実現へ３次元ＣＡＤ活用法学ぶ）

　全国鉄構工業協会は、平成19年度後期適合工場（合計２００工場）に対し、このほど指定書と認定書を送付した。国土交通省大臣決裁日は６月５日。認定工場のグレード別内訳はＨ19工場、Ｍ86工場、Ｒ83工場、Ｊ12工場。今回、Ｈグレードでは河合鉄工（北海道）、東翔鉄構部（秋田県）、丸互鉄骨事業部（新潟県）、タニシン（大阪府）、田中機工（同）、山根鉄構建設（同）、石原鉄工所（兵庫県）、三宅鐵工建設（和歌山県）、真和ビルド（熊本県）、拓南鐵建（沖縄県）の計10工場が昇格したのが注目される。以下は都道府県ごとのグレード別適合工場。