鋼構造ジャーナル記事詳細

　全国Ｒ・Ｊグレード部会連絡会（会長＝渡辺修・渡辺建鉄工業専務）は５日、関西地区連絡会（担当副会長＝松枝建次・松枝興業社長）の研修事業として、フルサト工業滋賀工場（滋賀県甲賀市水口町）の見学会と、ターンバックルブレースやアンカーボルトなど建築用丸鋼ねじ製品の新規格を題材に講習会を開催した。
（写真左=フルサト工業滋賀工場前で，写真右＝ブレースなどの管理体制を確認）

　メタルワン建材の協力会社で構成されるメタルワン建材安全協力会（会員67社、会長＝大竹良明・冬木工業専務）は５日、東京都千代田区のＴＫＰ秋葉原ホールで平成20年度安全大会を開催した。今年２月に発足した東北、東京、関西の３支部合同による初めての安全大会で、ファブをはじめ、床版・溶接・塗装工事業者、現場鳶鍛冶業者ら会員企業49社から約60名が参集。災害防止や施工管理の安全講話、事故・災害報告や安全表彰などが行われ、最後に無事故・無災害を誓い、出席者一同で安全宣言を唱和した。
（写真左＝表彰状を授与，写真右＝講話に聞き入る出席者）

　全国鉄構工業協会（会長＝山本康弘・トウジ工業会長）は４日、東京・中央区の鉄鋼会館で08年度第４回支部長連絡会議を開催した。
　同連絡会議では、（1）第９回地方整備局等幹部との意見交換会（2）会員業績アンケート実態調査結果（3）安全ポスター掲示のお願い（4）建設産業専門団体連合会全国大会（11月17日開催）――などを報告。このうち、地方整備局等幹部との意見交換会（６月10日から全国11会場で実施）において全構協要望の（1）建築確認申請業務の円滑化（2）建設資材の高騰に伴う単品スライド条項の適用（3）法令遵守の徹底と元請下請契約の適正化――などの議事回答を紹介した。

　改正建築基準法の施行に伴う建築確認の混乱、鉄骨需要の減退に続き、鋼材はじめ諸資材の価格高騰問題が立ちはだかるなど、混沌とした情勢が続く建築鉄骨業界。他方では国内労働者人口が減少に転じ、若手を中心とした労働力の確保と新人教育による技術継承が大きな課題として浮上している。溶接および検査技術に特化した国内唯一の鉄構関連技術者養成機関である日本溶接構造専門学校（略称＝日構専）は設立から32年目を迎え、この間、常に時代の変化に対応した教育を実践し、次世代を担う人材の育成に取り組んできた。すでに多くの卒業生が鉄骨加工業をはじめとする各産業分野で中心的役割を担い活動しており、同校の果たすべき役割は今後、さらに増していくものと思われる。ここで日構専の特色や鉄構業向けカリキュラムなどを改めて紹介する。
（写真＝日本溶接構造専門学校）

　新潟県鉄骨工業組合新潟支部（支部長＝石井久似知・石井鉄骨工業社長）は８月29日、新潟市のホテルイタリア軒で組合員・賛助会員など約60名参集のもと、技術講演会を開いた。
　同講演会では、新潟工科大学の穂積秀雄教授が「溶接仕口部の力学特性―適切な溶接部を得るために―」をテーマに、鉄骨製作面における組立溶接の重要性などを解説した。
（写真＝溶接部の力学を熱心に受講）