鋼構造ジャーナル記事詳細

　鉄骨市場を取り巻く環境が好転し、前年に比べてより一層明るい展望が開けている。東京五輪関連施設の工事が本格化するなか、首都圏を中心に再開発案件、物流倉庫、宿泊施設の計画も目白押し。加えて、年度上期は低調だった中小物件は下期に入って全国的に出件数が持ち直している。ファブリケーター各社は軒並み高稼働を維持し、例年であれば稼働率が落ち込む春先も繁忙感が継続するとみる向きは多い。来年度にかけて緩やかながら鉄骨需要の増加基調が続くとされ、各種建築用鋼材の需要も漸増傾向をたどる見通しだ。以下に、鉄骨需要の全体感と主な鋼材品種ごとの状況をまとめた。

　日鉄住金建材（本社＝東京都江東区、中川智章社長）は、ロールコラム（Ｕコラム）、軽量形鋼、角パイプ、デッキプレートの主力建築商品４品種の販売価格を１月契約分からトン５０００円引き上げる。値上げは２カ月連続。母材コイルの仕入価格や輸送費の上昇が待ったなしの状況で収益悪化に対する危機感は強く、販価是正に不退転の決意で取り組む。ホットコイルの大幅値上げと供給削減により、「母材調達環境が厳しさを増している」なか、母材価格や需給の動向次第では製品販価の一層の引き上げも検討する考えだ。

　西日本の２０１８年鉄骨需要は17年を上回ると予測される。今年１年の需要創出量では需要地、不需要地といった地域的性質で濃淡は出ようが、需要地の創出量は物件規模に関係なく、計画段階も含め、かなりの量に達しており、地域格差を埋めて余りあると予測される。さらに、不需要地でも、需要量は増加中で、これに需要地物件の流入が加わり、西日本全体で繁忙な１年になるだろう。
（写真=読売テレビ新社屋工事（大阪・大手町））

　ＪＦＥ建材（本社＝東京都港南、久保亮二社長）はこのほど、高荷重に対応可能な﹁ＱＬデッキ合成スラブ﹂について２時間耐火の新たな大臣認定を取得、従来は対応が難しかった大型オフィスビルなどにも適用可能となった。今回の認定取得により床スラブの軽量化が図れるほか、複数のデッキ工法を合成スラブに一本化でき、大幅なコストダウンに寄与する。
（写真=「QLデッキ合成スラブ」の概要）