鋼構造ジャーナル記事詳細

　神奈川県鉄構業協同組合（理事長＝石井二三夫・石井鉄工所社長）は14、15の両日、横浜市中区の神奈川中小企業センターで「特定化学物質及び四アルキル鉛等作業主任者技能講習」を開催した。神奈川労務安全衛生協会に講師の派遣を依頼して出張講習という形で実現したもの。新型コロナ感染対策を十分に講じた上で、組合員企業26 社から実務担当者ら38人が受講した。
（写真=組合員企業から実務担当者ら38人が受講）

　東京鉄構工業協同組合（理事長＝吉岡晋吾・吉岡工業社長）は15日、東京・中央区の東構協会議室で理事会を開催した。新型コロナ感染拡大防止策として、ウェブ併用で行われた。
　吉岡理事長はあいさつで「仕事量は十分ではないが、各社とも量的には確保しているようだ。ただ、鋼材の価格高騰と納期の長期化が深刻化しており、ここにきてコラム、デッキ、高力ボルトなどの入手難がクローズアップされてきている。動向に留意し、早期手配などの必要な対策を講じてほしい」と強調した。
（写真=理事会のもよう）

　兵庫県のＭグレードファブ、小田鉄工（加西市鴨谷町６５５、小田岳人社長）は８日、同社工場で「改善活動の進め方セミナー（第２回）」を実施、工場の全作業員が参加して生産工程の改善方法を学んだ。
　近年、事業基盤の強化を目的に取り組んでいる社員教育活動のひとつで、工場内の不要物の見直しや生産工程の効率化を進めているもの。中小企業診断士でカイゼン屋代表の上大田孝氏を講師に招き、「ムダとは何か」や「改善カードの取り組み方」などの講義を受けた。
（写真=「ムダとは何か」などについて講義を受けた）

　日本非破壊検査工業会（略称・ＪＡＮＤＴ、理事長＝松村康人・辰起非破壊検査工業相談役）は16日、同工業会創設50周年記念技術討論会（第17回技術討論会）をウェブで開催した。当初は実会場との併催予定だったが、コロナの状況などを鑑みてオンラインのみの開催とした。テーマを「アフターコロナにおける非破壊検査のあり方と展望」とし、講演とパネルディスカッションを行った。
　松村理事長はあいさつで「当工業会が創設された50年前に比べ、昨今の検査機器は軽量化、デジタル化、精度や機能の向上など変化している。
（写真=オンラインで技術討論会を開催）