鋼構造ジャーナル記事詳細

　今年度の建築用鋼材需要はおおむね前年度並みの水準で堅調に推移している。引き続き首都圏を中心とした都市部の再開発事業、大型物流施設やデータセンター、半導体関連の工場といった大規模物件の出件が目立ち、需要を下支えしている一方、中小規模物件は資材高騰や人手不足などを受けて計画の延期や見直しが散見され、鋼材実需への影響を見極める必要がある。

　鉄骨建設業協会（会長＝田中進・駒井ハルテック会長）は６日、東京都千代田区のホテル グランドアーク半蔵門で、20年以来３年ぶりとなる新年賀詞交歓会を開いた。会員や賛助会員ら業界関係者約３６０人が参集した。
　冒頭のあいさつで田中会長は、「今年を『変革の時代における新たな飛躍へ挑戦の年』と捉えている。幅広い視野を持って新たな発想で、Ｇ Ｘ（グリーントランスフォーメーション）や未来に向けた課題にも積極的に取り組んでいきたい」と力強く新年の決意を述べた。
（写真=会員や賛助会員ら業界関係者約360人が参集）

　日本鋼構造協会（略称・ＪＳＳＣ、会長＝緑川光正・北海道大学名誉教授）は６日、東京都千代田区のアーバンネット大手町ビルで、３年ぶりに「新年交礼会」を開催した。会場には会員ら約80人が参集した。
　緑川会長は新年のあいさつで今年度からスタートする第10次中期３カ年計画について、「鋼構造技術のハブ機能の強化、国際活動の強化・拡大、鋼構造技術基盤の強化の３つの柱を基軸としている」として、それぞれの具体的な取り組みを説明した。
（写真=会員ら約80人が参集）

　日本非破壊検査工業会（略称＝ＪＡＮＤＴ、理事長＝長岡康之・アミック社長）は10日、東京・大手町の「東京會舘レベル21」で「非破壊検査業界新春賀詞交歓会」を開催した。１社あたりの出席者数を限定し、約１５０人が参加した。
　長岡理事長はあいさつで、３年ぶりの対面開催であることや昨年50周年記念行事が無事終了したこと、次年度から国の直轄道路橋の点検者はインフラ調査士などの資格保有が義務付けられること等に触れた。
（写真=乾杯のもよう）