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下期以降も需要は堅調な伸び

  • 不採算案件は宙に浮くケースも
    鋼材調達負担や与信など課題に

鉄骨需要の回復基調が鮮明になりつつあるが、下期以降も建築規模にかかわらず工事の相次ぐ具体化で、堅調な伸びを示すものと予想される。
先行する東京や名古屋の大型再開発では今後、加工が最盛期を迎える見通しだ。ボックスラインを2交代制で稼働している大手ファブもみられ、新規物件の交渉でも、タイト感の増す自社工場の工程のほか、協力工場の山積みを見越した慎重な判断を強いられている。物流倉庫やショッピングセンターなどの大型低層案件も開発地域を関東から中部や近畿など地方に広げながら展開中で、中小案件も耐震改修やソーラーパネル架台など建築鉄骨以外で旺盛な需要が継続している。全体的に消費税増税前の駆け込みや、鋼材の先高観から着工を急ぐ動きが散見され、不採算案件は宙に浮くケースも目立つ。東日本大震災の復興や東京五輪など、今後もさらなる建築需要の伸びが期待される。
(写真=東京・中央区で進む大型再開発事業)

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